在宅医療の対象となる人は？
ここでは在宅医療の対象となる人について、在宅医療全般が必要となる人や、訪問診療や往診が必要となる人、訪問看護が必要なる人などどのような医療ケアの対象となるのかについて説明しています。在宅医療は誰しもが望めば可能になるものではなく、病院での治療が必須となれば基本的には病院でケアをすることになります。しかし通院が困難であったり、末期がんなどで最後の時を本人が自宅で望むなどがあれば在宅治療の対象となります。
通院が困難な人が受ける在宅医療
在宅医療とはそもそも通院が困難である人に向けて在宅でも医療ケアを受けられるように配慮されてできたものです。同時に自宅での療養をする方が良いと医師から診断された人が受けるものでもあります。在宅医療は望めば誰しもが受けられるものではなく、医師が判断して在宅医療にすべきかどうかを判断します。その在宅医療を受ける通院が困難とされる程度など、在宅医療の対象となる人について知っておきましょう。
突発的な変化に応じて都度行うのが往診
往診は訪問診療と違い、突発的な病状の変化によって行われます。そのため計画性を持って行われる医療ケアである訪問診療とは異なりますので、緊急性を持った医療を行うことになります。極度の腹痛や意識障害といった緊急度の高い症状が重度なものは救急車などの搬送によって病院で医療を受けますが、軽度から中度の症状であれば往診によって医療を行うことになります。しかし患者さんの自宅ということもあり限られた設備の中で行うことになるのが往診です。
保険制度によって負担が違う訪問看護
訪問看護を利用する際にかかる負担額は保険制度によって異なります。そのためどの保険制度を利用しているかによって利用者の費用は軽くなったり、場合によっては全額負担となることもあります。ここでは在宅医療の1つである訪問看護の利用条件や、保険制度を利用するために必要なことなどについて紹介しています。訪問看護で働きたいと考えている看護師も身につけておくべき知識となっていますので、ここでの保険制度に関する利用条件は知っておきましょう。
