訪問看護は保険制度によって負担が変わる

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訪問看護の対象者

訪問看護の対象となる人は年齢に限らず、赤ちゃんからお年寄りまで利用することが可能です。疾病や障害などを持っている方が療養しながら家族のサポートを受けて生活されている方が対象となります。また本人だけではなく訪問看護のサポート範囲は支えている家族の人も対象になります。そのため訪問看護師は利用者本人だけではなく、その家族の人も含めたサポートを意識しなければなりません。

訪問看護に必要なもの

訪問看護は年齢に制限はありませんが、依頼すれば誰でも保険制度を利用して3割負担で利用できるというものではありません。保険制度を利用した訪問看護の利用にはかかりつけ医から訪問看護指示書の交付を受けなければなりません。訪問看護指示書の作成は医療保険で算定され、受診時に保険割合に応じて自己負担となります。そのため保険制度によってかかる費用は異なります。

要介護認定を受けている場合

保険制度の原則として医療保険よりも要介護認定を受けている介護保険の利用が優先されますので、要介護認定を受けている方であれば介護保険によって訪問看護を利用することが可能です。ケアマネージャーに相談してどのような訪問看護を受けるかといったサービス計画を立案してもらいます。そして訪問看護ステーションなどのサービスを行っているところが主治医に訪問看護指示書を作成してもらえるので、その訪問看護指示書の内容に沿う在宅医療を訪問看護で受けることが可能です。

要介護認定を受けていない場合

要介護認定を受けていない場合ではもちろん介護保険の利用はできません。また要介護認定を受けていても月間の支給額には限度がありますので、限度額を超えてしまうと医療保険による訪問看護の利用負担となります。
このようなケースで介護保険を利用できないという場合には医療保険で訪問看護を利用することができます。介護保険を利用しない、できない場合で訪問看護を希望する場合には主治医に相談するか直接訪問看護ステーションに問い合わせることになります。主治医に相談して訪問看護の利用が適切だと判断された場合には、訪問看護指示書を作成してくれます。直接訪問看護ステーションへ連絡する場合には、順番が逆になるだけで訪問看護ステーションが同様に主治医に連絡をしてくれ適切かどうか判断をあおいでくれます。